AEDが使えるようになって20周年

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運営団体:AED20周年記念企画実行委員会

委員長挨拶

AED20周年記念企画
実行委員会 共同委員長
(日本AED財団理事長)

三田村 秀雄

2004年7月に一般市民によるAED使用が可能となり、その後徐々に街中にAEDが増え、それによる救命事例も増加しています。愛知万博では心停止を起こした5人中4人が、また東京マラソンでは11人中11人全例がAEDで救命されました。そしてこの20年間に市民のAEDによる救命数は8000を超えました。しかし救える命はもっとあります。
日本AED財団では学校やスポーツ現場での緊急時対応計画を提示し、またeラーニングやアプリでAEDを使った救命法習得やAEDへのアクセス改善を促しています。学習指導要領の改訂時にはAEDを含めた救命授業を盛り込むよう働きかけ、その授業を受けたばかりの中学生が心停止に陥った教師をAEDで救うという快挙もありました。
今後は誰もが救命サポーターとして救命に協力すること、AEDを使うことが当たり前の世の中を、皆様と共に目指して行きたいと考えています。

AED20周年記念企画
実行委員会 共同委員長
(日本救急医療財団理事長)

横田 裕行

一般財団法人日本救急医療財団は本邦における救急医療の発展のために様々な事業を展開していますが、その中で「救急医療に関する普及啓発」は最も大きな事業の一つとして位置付けられています。
本財団は同事業の一環として市民向けや医療従事者用の救急蘇生法の指針をほぼ5年ごとに監修・改訂をしておりますが、そのたびに一般市民が使用するAEDの重要性を強調しています。そのような背景から本財団では2006年5月からホームページ上でAED設置場所を検索できるWEBサイトである「AED設置場所検索」を立ち上げ、現在35万台あまりが登録されている「全国AEDマップ」の礎となりました。
一方で、毎年約9万人が心臓が原因で突然の心肺停止で救急搬送されていますが、その中で一般市民の方々がAEDで除細動を行ったのは2000例に満たない状況が継続しています。AED設置20周年に際して日本救急医療財団は引き続きAEDの普及と啓発に尽力をしたいと思っていますので、よろしくお願いいたします。

副委員長挨拶

AED20周年記念企画
実行委員会 副委員長
(JRC日本蘇生協議会代表理事)

坂本 哲也

日本蘇生協議会(JRC)はアジア蘇生協議会(RCA)を介して国際蘇生連絡委員会(ILCOR)に加盟し、国内の蘇生科学に関わる学会・団体と連携して5年毎にJRC蘇生ガイドラインを策定し公表してまいりました。20年前と比べ、わが国の院外心停止患者の社会復帰率は大きく向上しましたが、その理由の1つにはAEDの普及があります。
2000年にILCORがアメリカ心臓協会(AHA)と共同で発表した国際ガイドライン2000において市民によるAEDの使用が推奨され、わが国でも2004年に一般市民によるAEDの使用が可能となりました。この間、JRCはAEDの効果を科学的に検証し、その普及を強く推奨してまいりました。JRC会長としてAED20周年に際し、本啓発活動に尽力いたします。

実行委員会の組織

共同委員長 三田村 秀雄(日本AED財団理事長)
横田 裕行 (日本救急医療財団理事長)
副委員長 坂本 哲也(JRC日本蘇生協議会代表理事)
顧問 小室 一成 (日本循環器協会 代表理事)
島崎 修次 (国士舘大学)
野口 宏 (愛知医科大学)
野々木 宏 (大阪青山大学)
丸川征四郎 (吹田徳洲会病院)
矢﨑 義雄 (日本心臓財団理事長)
委員 石井 健人(JEITA体外式除細動器WG AED20周年企画検討TF 主査)
石見 拓(京都大学大学院医学研究科 予防医療学分野 教授)
桐淵 博(埼玉大学)
齊藤 紀彦(日本赤十字社 事業局 救護・福祉部・健康安全課 課長 )
武田 聡(東京慈恵会医科大学 救急医学講座 教授)
田中 秀治(国士館大学大学院 救急システム研究科 教授)
田邉 晴山(救急救命東京研修所 教授)
畑中 哲生(健和会大手町病院 救急科 部長)
平出 敦(明治国際医療大学 救急救命学科 特任教授)
本間 雅江 (読売新聞 東京本社イノベーション 本部幹事)

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