history
AEDの歴史とこれから
まずAEDを知る
突然の心停止とAED
いつでも、どこでも、誰にでも起こるかもしれないこと、それが突然の心停止（心臓突然死）です。日本国内では、突然の心停止で１日に200人以上もの方が亡くなっています。
突然の心停止の多くは、心室細動が原因です。心室細動になると心臓がけいれんし、脳や身体に血液を送ることができなくなって、意識を失って倒れてしまいます。
そのまま何も処置をしないと、1分ごとに７～１０％生存率が下がりやがて死に至る、とても危険な状態です。救急車をただ待っている間にも、救命率は下がっていきます。
心室細動の最も有効な治療法は、AEDによる電気ショックです。心停止で倒れた方のそばに居合わせた市民がAEDで1分1秒でもはやくAEDで電気ショックを行うことが、救命の鍵を握るのです。
- 出典：公益財団法人日本AED財団ウェブサイトより
AEDが使えるようになったきっかけ
今から20年前の2004年7月、それまで医療従事者にしか許されていなかったAED（自動体外式除細動器）の使用が、一般の人にも認められるようになりました。これは、高度な医療行為である「電気ショック」を一般市民に解放したという点で、救命医療に新しい時代を開く出来事でした。
AEDの日本での導入は、米国の流れに従って2001年に国際線の航空機へのAED搭載が認められたことがきっかけの一つでした。その後、段階的な規制緩和を経て、2004年7月に一般市民へのAED使用が認められたのです。
AED普及の歴史
日本でのAEDのひろがり
-
2001.10
航空機国際線にAEDが搭載
-
2001.12
航空機乗務員にAEDの使用許可
-
2002.12
日本循環器学会が医師ではない人によるAED使用推進を提言
-
2003.4
救急救命士のAEDによる除細動が医師の指示なしでも可能に
-
2004.7
厚生労働省が一般市民によるAED使用を認可
AEDで助かった命
街中へのAEDの設置台数は急速に増え、現在では約67万台が設置されていると推計されています。また、消防署や日本赤十字社などが開催する救命講習会や、学校での救命授業などを通じて、AEDを使える人や、救命に協力してくれる人を増やす努力も続けられてきました。
AED設置台数
約67万台
- 田邉晴山、横田裕行ら：全国のAEDの販売台数調査と正確なAED設置台数の把握を可能にする体制と手法の検討：AEDの販売台数と設置台数の全国調査
令和4年度厚生労働科学研究費補助金（循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策総合研究事業）「市民によるAED等の一次救命処置のさらなる普及と検証体制構築の促進および二次救命処置の適切な普及に向けた研究」分担研究報告書
その結果、AEDによる救命件数は年々増加し、2019年には年間703人もの命がAEDによって救われました。コロナ禍の影響で一時的に減少したものの、2022年には618人が救命され、AED解禁から20年間の累計では、少なくとも8,000人もの尊い命が、その場に居合わせた一般の人によるAEDで救われたのです。
総務省消防庁: 令和5年版 救急救助の現況：救急編
AEDがなぜ必要なのか？
なぜAEDが必要なのでしょうか。それは、突然の心停止のほとんどが、心臓がけいれんする心室細動という不整脈が原因だからです。心室細動を起こすと、心臓は血液を送り出すことができなくなり、そのまま放置すれば、1分ごとに7～10％ずつ助かる可能性が下がっていきます。
出典：公益財団法人日本AED財団ウェブサイトより
この心臓のけいれんを止める最も有効な方法が、AEDによる電気ショックなのです。2022年の総務省消防庁の集計によると、その場に居合わせた人が心肺蘇生とAEDによる電気ショックを行った場合、なんと50.3%もの人が助かっています。一方、119番通報のみの場合は6.6%、心肺蘇生を行ってもAEDを使用しなかった場合は9.9%しか助かりませんでした。さらに、AEDを使用した場合、助かった人の85%が社会復帰を果たしているのに対し、使用しなかった場合は、助かった人の半数が重い後遺症を負っていました。
出典：心原性心停止を目撃された28,834例（総務省消防庁2022年全国集計）
それだけAEDの効果が絶大なのであれば、もっと多くの命が助かるはずですが、実際にAEDによる電気ショックが行われたのは、目撃された心停止の4.3%に過ぎません。その原因としては、住宅街でのAEDへのアクセスの悪さや、高齢者の同居世帯では、AEDを取りに行けないことなどが考えられます。また、心肺蘇生が不十分だったり、AED電極パッドを貼るタイミングが遅かったりすると、「ショック不要」と判断され、AEDを使っても電気ショックが行えないこともあるのです。
出典：心原性心停止を目撃された28,834例（総務省消防庁2022年全国集計）
もっと助けられる命のために
さらなる救命率の向上のためには、大きく２つの課題があります。
１つ目は、いざというときに、より一層AEDを使い易くすることです。コンビニエンスストアや公衆トイレなど、わかりやすい場所へのAEDの設置や、場所を知らせる標識の設置、検索システムの整備なども求められます。
2つ目は、いざというときに協力できる人を増やすことです。一般市民を対象とした救命サポーターの育成です。それには、救急蘇生法を多くの人に知ってもらうことです。学校での救命教育を一層充実させ、アプリなどを利用した学びの効率化も有用です。
もちろん、国の救急システムの改善も欠かせません。2022年の調査では、119番通報から救急車の到着まで、全国平均で10.3分もかかっています。この時間を短縮するためには、救急車の適切な利用を促すトリアージシステムの導入や、バイクや他の車両を活用したAEDの運搬なども有効でしょう。119番通報の際の口頭指導の充実や、民間の救命サポーターとの連携強化なども進められています。
次の10年に向けて
AEDによる救命は、その場に居合わせた市民の力が大きなカギを握っています。AEDが私たち市民の誰もが使えるようになって20年。この20年で、AEDは身近な「設置されていて当たり前なもの」となりました。
次の10年では、AEDが私たちにとって「いざというとき、当たり前に使用するもの」となるために。ぜひ、AEDのことを知ってください。そして、あなたの身近な方に教えて広めてください。
いざというときには、ためらわずAEDを呼べる社会に。
